ジェネリック医薬品は、先に開発された新薬と同じ効果がありながら、価格が安く抑えられた薬です。
海外では主流になっているジェネリック医薬品ですが、日本においても国の政策として利用促進が進められており、処方全体の約80％近くがジェネリック医薬品となるなど一般的になってきています。（厚生労働省等）※2026年の最新動向では、医療費抑制を目的に制度改正や選択負担（先発品希望時の追加負担）の導入が進行中です。
ジェネリック医薬品とは
ジェネリック医薬品とは、新薬（先発医薬品）と比べて、効き目、安全性、有効成分、品質がほぼ同等であると厚生労働省の既定試験によって認可された後発医薬品のことです。ただし、添加物や製造工程、製造企業は先発品とは異なる場合がありますが、承認基準により品質・有効性・安全性は確認されています。
また、先発医薬品と全く同一の添加物や工程を用いる「オーソライズドジェネリック（AG）」というタイプも存在し、これらはさらに先発品と性質が近いとされます。
薬が販売されるまでには、長い期間と開発費用がかかっており、新薬の開発には数百億円から数千億円、開発期間は約10年から20年弱を要します。
このように開発された新薬ですが、特許期間が満了すると、他社でも製造・販売が可能になります。
ジェネリック医薬品は、新薬と同等の有効成分を使用して作られるため、開発コストは新薬に比べ大幅に低く抑えられます。承認審査が簡素化されていることや、国の薬価制度の影響もあり、結果として価格が安くなります。
実際にはジェネリックとしての承認審査が簡素化されるため、開発コストは大幅に低くなり、結果的に薬価が安くなります。また、国の価格政策がジェネリック価格を引き下げている面もあります。
ジェネリック医薬品は医師の処方箋が必要
一般的に医薬品には、医師が処方する「医療用医薬品」と、処方箋がいらない薬局やドラッグストアで購入できる「一般用医薬品」に分かれています。
新薬とジェネリック医薬品は医療用医薬品になり、医師の処方箋が必要になります。どちらも処方薬であり、医師が必要と認めた場合に処方されます。また、2024年以降、先発品を希望する場合に追加負担が発生する選択負担制度が導入されています（条件・対象薬あり）。ジェネリックを選択したい場合は、調剤薬局で処方箋提出時に希望の旨を伝えましょう。
調剤薬局によっては、ジェネリック希望登録がされていると毎回申告しなくても自動的にジェネリック医薬品を処方される場合があります。逆に新薬を希望する場合、その旨を伝えることで新薬に切り替えることができます。
尚、自分が普段服用する薬にジェネリック医薬品があるのかどうかは「日本ジェネリック製薬協会」のHPから確認することが可能です。また、厚生労働省などの公的データベースでも薬価情報を確認できます。
ジェネリック医薬品のメリット・デメリット
ジェネリック医薬品のメリット
ジェネリック医薬品は、新薬と比べて開発期間や費用を大幅に抑えて製薬しているため、低価格で提供されるというメリットがあります。一般的にジェネリック薬価は先発品の約30〜60％程度で設定され、医療費負担軽減に貢献しています。
新薬開発から長期間経ち新しい技術も生まれ、より飲みやすい形状や味、色、溶けやすさに改良されている場合があります。これは製品差別化を目的としてジェネリックメーカーが独自に工夫した結果であり、必ず全ての品目に該当するわけではありません。
高齢化と少子化が進む日本では、10年前に比べ国民医療費が20％以上も上昇しているという課題があり、私たちがジェネリック医薬品を選択することで、これを軽減できるという大きいメリットがあります。国全体としても薬剤費の抑制に直結します。
ジェネリック医薬品のデメリット
一方、ジェネリック医薬品と聞くと「ジェネリックは効かないのでは？」「本当に安全なのか心配」という不安の声もまだまだあるようです。
しかし、ジェネリック医薬品は、厚生労働省の厳しい検査を受けて許可されたものしか販売されていません。但し、添加物や製造工程は先発品と異なる場合がありますが、有効成分の効果・安全性は承認審査により確認済みです。
ジェネリックに関わらず医薬品は、副作用を起こす可能性がありますので不安や不明なことがあれば薬局の薬剤師に相談してみましょう。
本記事は、ジェネリック医薬品の公表情報にもとづき作成しています。
出典：
・ジェネリック医薬品（後発医薬品）及びバイオ後続品の使用促進について
・保険者別の後発医薬品の使用割合（データ）
・ジェネリック医薬品の定義・説明資料
・「安心してご利用ください ジェネリック医薬品
最終確認日：2026年3月