乳がん検診の費用はいくら｜自治体の助成制度・無料クーポン・自己負担額を解説

お住まいの自治体（市区町村）が実施する乳がん検診では、対象年齢の方に「無料クーポン券」などの案内が自治体から送付され、自己負担を抑えて受診できる制度があります。

※多くの自治体では申請は不要で、対象年齢に該当する方へ自動的に案内やクーポン券が郵送されます。ただし、対象年齢や実施方法は自治体ごとに異なりますので、必ずお住まいの自治体の公式情報をご確認ください。

日本人女性の罹患率第1位は乳がんですが、各自治体において「乳がん検診の助成」を行うなどの取り組みが行われています。

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乳がんとは

日本では乳がんは女性で最も罹患数が多いがんで、40代後半から増加傾向がみられます。生涯のうちに乳がんと診断される女性はおよそ9人に1人と推計されています。

乳がんは赤ちゃんに与える「母乳」を作る乳腺にできるがんのことです。しこりがある程度大きくならないと気付きにくいというケースが多いため、定期的な検診が非常に大切になってきます。早期発見し、適切な治療を行うことで助かる可能性が高いがんなので検診は定期的に受けたいものです。

乳がん検診の助成について

乳がんの定期検診を自己負担するのが難しい場合は、乳がん検診の助成制度を利用しましょう。乳がん検診の助成は、お住まいの自治体が実施する「がん検診推進事業」の無料クーポン対象検診と、健康保険組合等の検診補助制度があります。（※自治体の無料クーポンは対象年齢に該当する人に自動送付されるのが一般的です。）

自治体（市区町村）の乳がん検診｜助成内容・対象者・自己負担額の目安

自治体で検診を受ける場合、下記の対象者条件を確認しましょう。

生活保護世帯や住民税が非課税世帯に関しては、費用が全額免除になる場合が多くあり、検診場所は、自治体が指定する医療機関や集団検診等、選択が可能です。

自治体の制度によって対象年齢や条件、検査項目が異なるため、事前に自治体の公式案内を確認することを推奨します。

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勤務先の健康保険組合による乳がん検診補助制度｜対象・補助額・申請方法

自身が所属する会社で加入する健康保険でも助成を受けることができます。基本的に扶養家族も対象になるため、一部の健康保険組合では乳がん・子宮頸がん検診費用について補助制度があり、最大で年度ごとに一定額（例：7,000円程度）まで補助される場合があります。

申請に関しては、健康組合の窓口で確認しましょう。検診場所ですが、指定された医療機関や集団検診会場が設置されている場合があります。※健康保険組合による助成内容はそれぞれ異なり、対象検査項目や補助額、申請方法も組合ごとに異なります。

乳がん検診の無料クーポン制度｜対象年齢・条件の確認方法

厚生労働省のがん検診推進事業に基づき、自治体が定める対象年齢（例：40歳などの節目年齢）に該当する女性へ、無料クーポン券等を送付する取組が行われています。対象年齢や実施年度は自治体ごとに異なります。

対象年齢は自治体や年度ごとに異なるため、必ず各自治体の公式案内を確認してください。

対象者は自治体ごとに定められた対象年齢に該当する女性です（詳細は各自治体の案内をご確認ください）。

なお、自治体の乳がん検診は原則としてマンモグラフィ検査が基本とされています。超音波検査（エコー）は任意検査や追加検査となる場合があります。妊娠中・授乳中の方、豊胸手術後の方などは受診可否が個別判断となるため、事前に医療機関へ確認してください。

特定の検査方法を指定したい方は、お住まいの各自治体に確認をしておきましょう。※無料クーポン券で受けられる検査方法は自治体で指定される検査（例：マンモグラフィ）が基本です。超音波検査の対象となるかは自治体や実施機関によって異なります。

本記事は、乳がん検診の公表情報にもとづき作成しています。
出典：
・がん　予防・検診
・がん検診
最終確認日：2026年3月