2021年10月医師情報を追加・更新済

乳がん検診の費用には助成がある

お住まい自治体(市区町村)に申請することで、乳がん検診の助成が受けられます。

日本人女性の罹患率第1位は乳がんですが、各自治体において「乳がん検診の助成」を行うなどの取り組みが行われています。

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乳がんとは

日本では女性特有の乳がんは、40代で急激に患者数が増えており、日本人女性の9人1人が乳がんであると言われています。

乳がんは赤ちゃんに与える「母乳」を作る乳腺にできるがんのことです。しこりがある程度大きくならないと気付きにくいというケースが多いため、定期的な検診が非常に大切になってきます。

早期発見し、適切な治療を行うことで助かる可能性が高いがんなので検診は定期的に受けたいものです。

乳がん検診の助成について

乳がんの定期検診を自己負するのが難しい場合、乳がん検診の助成制度を利用しましょう。

乳がん検診の助成は、各自治体(市区町村)で受けられる検診と、会社で加入する健康保険で行われる検診があります。

お住まいの自治体(市区町村)で乳がん検診を受ける

自治体で検診を受ける場合、下記の対象者条件を確認しましょう。

①40歳以上の女性
②自治体の住民登録があること
③基本的には、配偶者の職場検診や学校、人間ドック等で検診の機会がない人が対象
・東京都立川市 乳がん検診の場合 自己負担額1000円
・埼玉県越谷市 乳がん検診の場合 自己負担額1500円
・島根県松江市 乳がん検診の場合 自己負担額1100円
※各自治体によって自己負担額は差があることが分かります。

生活保護世帯や住民税が非課税世帯に関しては、費用が全額免除になる場合が多くあり、検診場所は、自治体が指定する医療機関や集団検診等、選択が可能です。

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会社の健康保険で乳がん検診を受ける

自身が所属する会社で加入する健康保険でも助成を受けることができます。

基本的に扶養家族も対象になるため、費用は無料または1000円前後の自己負担額が相場になります。

申請に関しては、健康組合の窓口で確認しましょう。

検診場所ですが、指定された医療機関や集団検診会場が設置されている場合があります。

乳がん検診の無料クーポン対象者

厚生労働省によるがん検診推進事業によって、対象者に全員に乳がん検診の無料クーポンと検診手帳が自治体から送付されます。

対象者の自宅に郵送されますので手続き等の必要はありません。

対象者は「40歳になる女性」ですが、自治体によって異なる場合がありますので確認が必要です。

尚、マンモグラフィ検査、超音波検査等検査方法は自治体や医療機関によって検査方法が異なる場合があり、妊娠中や授乳中の方、豊胸手術後の方は検査不可になる場合もあります。

特定の検査方法を指定したい方は、お住まいの各自治体に確認をしておきましょう。

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